イランがサッカーW杯へ一番乗り！　営利目的でない大学サッカー部がブランディングするワケとは？ほか 1/24～1/28スポーツトレンドニュース一気読み！

1週間のスポーツ・サッカー界の動きを全部まとめて一気読みできます。

～CONTENTS～
◇ サッカーの動き
 ◇ スポーツの動き
 ◇ コロナ関連

↓本文は写真の下から始まります↓

サッカーの動き

イラン、サッカーＷ杯へ一番乗りアジア予選Ａ組、韓国勝利

　サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）カタール大会アジア最終予選Ａ組は２７日、各地で第７戦が行われ、イランはテヘランでイラクに１-０で勝ってアジア予選一番乗りで本大会の出場権を獲得した。

本田圭佑さん来県　スポーツ格差の解消訴え

県庁知事室で仁坂知事と面会した本田さんは、来県の理由について、「サッカーのプロクラブがない、子どもたちが身近に目指すところがないエリアは、スポーツ格差と関係があるのではないかと仮説を立てている」と話し、スポーツの機会格差を解消する取り組みを始めていることを説明した。

ベガルタ５年ぶり黒字見込む　２２年度予算、スポンサー収入増図る

　新型コロナの影響を考慮したＪリーグのクラブライセンス交付における財務判定基準は、２２年度から猶予期間に入り、債務超過額の増加は許されなくなる。
佐々木知広社長は「課題解決の道筋が見えてきた。早急に具体案を提示したい」と語り、増資によって２２年度中に債務超過を解消する方針を改めて示した。

藤枝東高、サッカー部29人を県外から単身で受け入れ　県教委の規定に違反

県教委によると規定では、県外の生徒が県内の県立高に通うには原則、保護者と一緒に県内へ転居しなければならない。ところが、藤枝東高は県外生徒を単身で受け入れ、以前はビジネスホテルだったという集合住宅に住まわせている。学校は集合住宅を管理していない。

営利目的でない大学サッカー部がブランディングするワケ／東学大の広報活動

積極的な広報活動が功を奏し、チームに還元される事例があった。山口さんは「（21年シーズン）後期からユニホームの胸にGPSの会社の『Fitogether』って付いているんです。選手がGPS（ウエアの電子パフォーマンス追跡システム）を取り入れたいっていっていたんですけど、結構高くて契約できなくて。でも（Fitogether Inc．社が）うちの広報活動に興味をもってくれて、『Stones』や胸ロゴで紹介してくれるなら無料で良いですよって提供してもらっているんです」。

ＤＡＺＮが年間視聴ランキングトップ１０発表　サッカー独占、根強い代表人気　Ｊ１からは１試合

　トップ１０はサッカーが独占する形となり、１～５位はいずれもカタールＷ杯アジア最終予選に。アウェー戦の地上波放送が消滅する事態に陥った影響もあって１～４位がアウェー戦となり、５位には地上波でも放送されたホームのオーストラリア戦がランクインした。代表戦の根強い人気を裏付ける結果となった。

なでしこジャパンのベトナム戦スタメンが発表！女子アジア杯決勝T進出に向け猶本光や田中美南ら

注目が集まる一戦に向けて、なでしこは前節からスタメンを8名変更。ディフェンスラインは清水梨紗、熊谷紗希、田中美南の3名のみが連続での先発となった。なお、開幕直前に新型コロナウイルス感染が伝えられた岩渕真奈は今回もメンバーを外れている。

トッテナム、チケット販売に「バーチャル会場技術」導入

この技術によって、ファンはトッテナムの試合チケットを購入する際に、各座席からの視野を360度確認することができる。
また、その座席からの見え方が時間帯によってどう変化するかをリアルタイムで確認することもできる。
Ticketmasterのクリス・グラットン氏は以下のように語る。
「ファンは一人ひとり異なりますし、『最高の座席』の定義も十人十色です。それならば、それぞれのファンが自ら確認し、比較し、選択するための技術を提供するべきではないでしょうか」

スポーツの動き

「今後30年は日本に負け続ける！」中国スポーツ界の大物が日本に完敗の母国代表チームをバッサリ！

「まるで日清戦争の北洋艦隊のように、今日、東京（正しくは埼玉）で選手やコーチたちは敗北を喫しただけではない。中国代表チームは日本に、言うなれば完膚なきまでに叩きのめされたのだ。少しでも目の肥えた者ならば理解できただろう。今後20～30年間、あるいはもっと長く、中国は日本に負け続けるだろう。その１ページ目を刻んだのである。それを思い知らされたからこそ、悲嘆に暮れているのだ」

ハンドボール女子代表のコーチら７人公募　日本協会

協会ホームページから応募でき、受け付けは2月7日午前10時まで。書類選考とオンライン面談を行う予定。協会によると、公募は楠本繁生監督の強い要望を受けてのものだという。

米国のスポーツと暴力、命を脅かす一面も　全米の審判13％は「襲撃を受けた経験あり」

　全米のスポーツ審判を対象にした調査でも、約13％が襲撃を受けた経験があると回答しており、男性審判の48％、女性審判の45％が審判をしていて危険を感じたことがあるとしている。

冬季国体アイスホッケー　コロナで栃木と宮城が棄権

宮城県スポーツ協会も同日、アイスホッケーチームの関係者1人の陽性が確認されたため棄権を発表。該当チームが成年男子、少年男子かは明らかにしていない。

世界水泳福岡大会、２度目の延期…来年７月の開催を軸に調整

福岡市で５月に予定されている世界水泳選手権について、市は２４日、国際水泳連盟（ＦＩＮＡ）から延期の連絡を受けたと発表した。新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染拡大により、各国で予選会を開催できないことが理由。来年７月の開催を軸に調整が進んでいるという。

世界最大の「スポーツ帝国」率いる企業は？　トップ25を発表

フォーブスはこのほど、世界で「最も価値あるスポーツチーム関連企業」25社の最新のランキングを発表した。昨年公表した20位までのリストと比較すると、今回上位に入った20社の資産価値は、1020億ドル（約12兆円）から22％増加。1240億ドルとなっている。

全体的な資産価値の上昇は、NFL（プロアメリカンフットボールリーグ）とNHL（ナショナルホッケーリーグ）の各チームが、メディアと結んだ契約によるところが大きい。

“集客”から“ＩＴ”へー。横浜DeNAベイスターズが見据えるコロナ禍打破の戦略とは

その一つが「神アプリ」として昨季話題を呼んだ『ベイスターズプライムカメラ powered by au 5G』（ベイプラ）。横浜スタジアムに設置された10台以上のカメラによる多視点観戦アプリで、好きなカメラ位置から試合を見られるという“非日常体験”がファンに刺さった。テレビなどでの自宅観戦時はもちろん、スタンドでも目の前の試合をさまざまな角度から細かく見られるため、現地観戦の補助ツールとしても好評を博しているのだという。

もう一つが、「NFT」事業だ。NFTとは「Non-Fungible Token（非代替性トークン）」の略称で、偽造できないデジタルデータを指す暗号資産の一種。ベイスターズは昨年11月に、NFT市場に参入。ブロックチェーン技術（取引履歴を暗号技術でつなげる仕組み）によるＮＦＴを活用した新たなコンテンツとして、試合の名場面動画などを“トレーディングカード”のように収集できるデジタルムービーコレクションサービス『ＰＬＡＹＢＡＣＫ９（プレイバックナイン）』の提供を開始した。

「舞洲スポーツビジネスコンテスト」

大阪のプロスポーツ３チーム（バファローズ、セレッソ、エヴェッサ）が練習施設を構える聖地『舞洲』。ここを舞台に選手たちは白熱したプレーで多くのファンを魅了している。そんな中、競技場のバックヤードでスーツ姿の大学生たちが手に汗握る戦いを展開している。

『おおきに商店Ｐｒｅｓｅｎｔｓ舞洲スポーツビジネスコンテスト』は、大阪市が主催となり在阪企業に協力を呼び掛けながら企画を立案。それに伴い、関西でスポーツビジネスを学ぶ大学生に対しチーム単位で参加募集したところ、多くのエントリーがあった。

【会場どよめき】池江璃花子が５０ｍ自由形予選を「バタフライ」で泳ぐ

最終日の２３日、池江璃花子選手が５０ｍ自由形に出場しました。その予選、珍しい光景に会場からは大きなどよめきが響きわたります。なんと、他の選手がクロールを泳ぐ中、ただ１人池江選手は「バタフライ」を選択。さらに全体２位の好タイムで予選通過を果たします。

これについて池江選手は「めったにできない経験。バタフライは日本でも戦える位置にいることを改めて実感することができました」と満足の様子。

御嶽海大関昇進へ　審判部が臨時理事会要請　長野県出身227年ぶり

26日の臨時理事会、春場所の番付編成会議を経て正式に決定する。

大関昇進となれば、長野県出身では1795年の雷電以来、227年ぶりとなる。東洋大出身では初めてだ。

「つくる」スポーツビジネスのススメ　上林功・追手門学院大准教授

第１期が１２年から１７年３月、第２期が１７年から２２年３月、実はこの４月から第３期スポーツ基本計画が施行されます。みなさん、ご存じでした？

第１期、第２期のスポーツ基本計画は国政・地方自治体のスポーツ事業の基盤となってきました。オリパラが終わった今、第３期スポーツ基本計画は新たな日本のスポーツの在り方を示していると言ってよいかもしれません。従来、スポーツの関わり方は「する」「みる」「支える」の３つに代表されてきましたが、第３期では新たな視点が加わることになりました。「つくる」スポーツと「はぐくむ」スポーツです。

女子陸上からバスケ、パラ競技まで。日本郵政がオウンドメディア「JP CAST」を開設、スポーツコンテンツも展開へ

「あまり知られていないかもしれませんが、日本郵政グループは地域に根付いた全国約2万4000局の郵便局を活かし、様々なスポーツへの支援を行っています。150年にわたって地域の生活をお支えし地域とともに発展してきた日本郵政グループが、どのような意図や目的でスポーツ支援を行っているのかをJP CASTを通じて知っていただければ」と話すのは、日本郵政広報部の池辺恭平さん。

ラグビーリーグワンどう運営？　事業トップに聞く

「パートナー企業の営業などは代理店にお願いする方が楽だが、10人弱の社員でやっている。素人集団だけれど、企業スポーツの感覚を変えるためにも苦労した方がいい。努力の成果で優勝できれば達成感がある。事業も同じ。今後は行政、地域との関わりを強くするための人を増やしたい」

――収益の見通しは。

「初年度の事業規模は20億円弱。うち自前で稼ぐのは最大6億～7億円。初年度のパートナーシップ収入は目標の約1億円をクリアし、2年目の目標の1億8000万円くらいに届きそうだ。ファンクラブも好調で初年度の目標の2300人は見えた。ただ新型コロナウイルスの拡大で状況は変わる。3～4年で稼ぐ額を倍以上にしたい」

コロナ関連

2月北京五輪、11月カタールW杯は？　ジョコビッチ・ワクチン騒動の影響続く

スポーツ大会の主催者はワクチン接種義務化について、感染拡大による試合の中止または延期がもたらす経済的影響を気にしていると、ラフバラ大学ロンドン・スポーツビジネス研究所のジェームズ・スキナー所長は語る。

「多くのスポーツ団体は商業的見地から、このアプローチを考えていると思う」

ただし、注目選手の不在も大会の収益に影響を与える可能性がある。「もしビッグネームが欠場すれば、入場料収入、放映権、スポンサー契約など収益がらみの問題が発生する」と、スキナーは言う。